DENTAL HYGIENIST
高等学校を卒業後、歯科衛生士養成機関（専門学校、短期大学、大学）において、歯科衛生士として求められる知識や技術を習得すると、国家試験（歯科衛生士国家試験）の受験資格が得られます。国家試験は毎年3月初旬に実施され、3月下旬に合格発表があります。歯科衛生士の養成機関の修業年限は以前は2年制以上でしたが、歯科衛生士学校養成所の指定規則が一部改正され、平成17年4月1日を施行日とし、平成22年4月1日までにすべての養成機関は、3年制以上になりました。
歯科衛生士は、歯科疾患の予防及び口腔衛生の向上を図ることを目的として、人々の歯・口腔の健康づくりをサポートする国家資格の専門職です。仕事の内容は、次の3つの業務が法律により定められており、3大業務といわれています。
歯科医院を中心にさまざまな場所で活躍できるのが歯科衛生士の魅力です。勤務時間が安定している職場も多く、プライベートな予定を立てやすいのも特長です。
厚生労働省の統計によると、歯科衛生士の2018年の平均月給は26万8,000円、賞与等を含めた平均年収は363万9,000円です。 歯科衛生士の初任給の平均は、全国で23万4,164円、東日本で23万5,560円、西日本で23万352円です。23万円台の医院が最も多く(25%)、次いで24万円台(24%)、25万円台(17%)となっています(GUPPY調べ)。2018年の大卒女性の初任給平均20万2,600円と比べると、医療に従事する専門職であることから少し高めの給与となっています。このグラフにあるように、月給の推移は比較的安定しており、景気に左右されることの少ない医療職の特徴が見えます。2017年の雇用動向調査では、医療・福祉の業界は、離職率が14.5%と比較的高めですが、その分入職率も16.3%と高く、ライフステージに合わせて職場を変わったり、一度仕事を離れたりする人が多いことがうかがえます。 将来安泰といえそうな歯科衛生士ですが、油断はできません。給与は医療保険制度変更の影響を受けやすく、人口が減っていく社会状況では患者数も減ります。歯科医院や歯科衛生士の仕事自体も減っていく可能性が高く、2016年末現在で就業中の歯科衛生士は約12万4,000人であり、技術や応対のレベルが低ければ、再就職が難しい時代がやってくることを常に意識している必要があります。 (参照：GUPPY)
