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歯科衛生士になるには

DENTAL HYGIENIST

歯科衛生士になるには

歯科衛生士になるには

高等学校を卒業後、歯科衛生士養成機関(専門学校、短期大学、大学)において、歯科衛生士として求められる知識や技術を習得すると、国家試験(歯科衛生士国家試験)の受験資格が得られます。国家試験は毎年3月初旬に実施され、3月下旬に合格発表があります。歯科衛生士の養成機関の修業年限は以前は2年制以上でしたが、歯科衛生士学校養成所の指定規則が一部改正され、平成17年4月1日を施行日とし、平成22年4月1日までにすべての養成機関は、3年制以上になりました。

新東京歯科衛生士学校では、
2つの学部で国家資格を目指せます

歯科衛生士の仕事内容

歯科衛生士は、歯科疾患の予防及び口腔衛生の向上を図ることを目的として、人々の歯・口腔の健康づくりをサポートする国家資格の専門職です。仕事の内容は、次の3つの業務が法律により定められており、3大業務といわれています。

歯のトラブルを事前にケア!
歯科予防処置
機械を使った歯石の除去や、丈夫な歯にするためのケアなど、
むし歯や歯周病の予防をします。
歯科予防処置
歯科予防処置とは・・・
歯および口腔の疾患を予防して健康な状態を維持・増進するために行われる専門的な処置のことをいいます。 具体的には、「むし歯」や「歯周病」を予防するために、歯に付着した汚れ(プラーク・歯石など)を除去するスケーリングや歯面研磨などを行います。これは、歯科医師や歯科衛生士のみが行うことができる処置となります。
歯科医師・患者さんのサポート!
歯科診療補助
歯科医師の指示のもと、患者さんの負担を軽減し、
診療がスムーズに行えるようサポートします。
歯科診療補助
歯科診療補助とは・・・
歯科診療は、患者さんを中心に、歯科医師・歯科衛生士・(歯科技工士)が協働して行います。その中で、歯科衛生士は歯科医師の診療を補助するとともに、歯科医師の指示を受けて歯科治療の一部を担当します。
患者さんへ不安を与えないように、コミュニケーションを図り、歯科診療を円滑に行うことも歯科衛生士にとって重要な役割です。
健康な歯を維持するために!
歯科保健指導
自分の歯を守ることの大切さを伝え、その人にあったブラッシング方法を伝えるなど、
生活習慣改善のお手伝いをします。
歯科保健指導
歯科保健指導とは・・・
歯科保健指導では、幼児期から高年期まで様々な方に、正しい口腔内の知識や技術を伝えることによって、正しい生活習慣を身に着けてもらうことを目的としています。
その人に合った、歯磨きの仕方(ブラッシング方法)を指導することは、セルフケアのスキルアップを行うことができるとても大切な仕事です。また、寝たきり者や要介護者等に対する訪問口腔ケアも重視されています。

歯科衛生士の
国家試験合格率

歯科衛生士国家試験合格率(過去5年)
新東京歯科衛生士の
国家試験対策はこちら
【歯科衛生士国家試験内容】
  • 1.人体(歯・口腔を除く)の構造と機能
  • 2.歯・口腔の構造と機能
  • 3.疾病の成り立ちおよび回復過程の促進
  • 4.歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み
  • 5.歯科衛生士概論
  • 6.臨床歯科医学
  • 7.歯科予防処置論
  • 8.歯科保健指導論
  • 9.歯科診療補助論
【合格基準】
配点を1問1点、合計220点満点とし、132点以上(60.0%)を合格とする。

歯科衛生士の就職先

歯科医院を中心にさまざまな場所で活躍できるのが歯科衛生士の魅力です。勤務時間が安定している職場も多く、プライベートな予定を立てやすいのも特長です。

歯科衛生士の活躍する場所

新東京歯科衛生士学校の
活躍する卒業生

歯科衛生士の
給料はどのくらい?

歯科衛生士の給与はそのくらい?

厚生労働省の統計によると、歯科衛生士の2018年の平均月給は26万8,000円、賞与等を含めた平均年収は363万9,000円です。 歯科衛生士の初任給の平均は、全国で23万4,164円、東日本で23万5,560円、西日本で23万352円です。23万円台の医院が最も多く(25%)、次いで24万円台(24%)、25万円台(17%)となっています(GUPPY調べ)。2018年の大卒女性の初任給平均20万2,600円と比べると、医療に従事する専門職であることから少し高めの給与となっています。このグラフにあるように、月給の推移は比較的安定しており、景気に左右されることの少ない医療職の特徴が見えます。2017年の雇用動向調査では、医療・福祉の業界は、離職率が14.5%と比較的高めですが、その分入職率も16.3%と高く、ライフステージに合わせて職場を変わったり、一度仕事を離れたりする人が多いことがうかがえます。 将来安泰といえそうな歯科衛生士ですが、油断はできません。給与は医療保険制度変更の影響を受けやすく、人口が減っていく社会状況では患者数も減ります。歯科医院や歯科衛生士の仕事自体も減っていく可能性が高く、2016年末現在で就業中の歯科衛生士は約12万4,000人であり、技術や応対のレベルが低ければ、再就職が難しい時代がやってくることを常に意識している必要があります。 (参照:GUPPY)

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